国土交通省『令和7年度 住宅市場動向調査』問19-5(報告書 印刷p.37)で、注文住宅(調査地域=全国・新築+建て替え)の住み替え・建て替え後の整備率は複層ガラス81.1%、太陽光60.5%、高効率給湯器70.8%、EV充電器33.2%、蓄電池31.3%。三大都市圏が対象の分譲・中古との違いも整理します。
国土交通省『令和7年度 住宅市場動向調査』(2026年7月公表)で、注文住宅(調査地域=全国・新築+建て替え)の住み替え・建て替え「後」の省エネ設備の整備率は複層ガラス81.1%、高効率給湯器70.8%、太陽光60.5%、EV充電器33.2%、蓄電池31.3%でした(報告書 印刷p.37)。複層ガラスは「8割が整備」、太陽光は「6割が整備」、蓄電池は「3割強が整備」というのが、全国を対象とした国の調査で見える普及状況です。
ただしこれは「付けている人の割合」を聞いた数字で、付けるべきかどうかを示すものではありません。この記事は、整備率を区分ごと・調査地域ごとに正しく読むための整理に絞ります。
この記事でわかること
- 注文住宅(調査地域=全国)の複層ガラス・太陽光・蓄電池・EV充電器・高効率給湯器の整備率(全国全体・全国新築・全国建て替え)
- 新築と建て替えで、どの設備の整備率が高いか(いずれも全国の数字)
- 三大都市圏が対象の分譲・中古・賃貸・リフォームと並べたときの位置づけと、その読み方の注意
- 太陽光と複層ガラスの経年変化(注文住宅・全国、令和3年度から令和7年度)
- 数字を引用するときに取り違えやすい点(特に調査地域の違い)
実体験メモ
先に立場を書きます。私は土地を購入して積水ハウスで注文住宅を建て、そこに住んでいます。土地探し・資金計画・住宅ローン・引き渡しまで、施主として一通り通過しました。
そのうえで、この記事に「自宅にこの設備を付けた」「使ってみてこうだった」という話は書きません。設備ごとの使用感について、公開できる確認済みの記録が手元にないからです。思い出しながら書けば、盛ってしまいがちです。書くのは、国の調査が公表している数字と、その読み方だけです。設備の採否は、予算・地域・敷地・家族構成で変わるため、数字を「正解」として扱わず、検討の入口として使ってください。
この記事の数字の扱いについて
本文の数値は、国土交通省『令和7年度 住宅市場動向調査報告書』のPDFを直接開いて確認したものです(報告書表紙の表記は令和8年7月、報道発表は令和8年7月17日)。口コミやSNS、まとめ記事の孫引きは使っていません。報告書のグラフには図表番号が振られていないため、引用箇所は報告書の印刷ページ番号で示します。使ったのは「2.結果の概要(3)省エネ設備」(印刷p.37)、「3.注文住宅に関する結果(4)省エネ設備 1)省エネ設備」(印刷p.104〜105)、同「2)工事の種類(新築・建て替え)別の整備状況」(印刷p.106〜107)、「1.2 調査の対象」(印刷p.1)、「1.5 調査期間」「1.6 回収状況」(印刷p.10)、「1.7 標本誤差」(印刷p.11)、「1.9 用語の解説 7)省エネ設備」(印刷p.16)、および巻末の注文住宅の調査票 問19-5(調査票p.4)です。金額・価格・補助金には触れません。設備の導入判断や資金計画は、依頼先の担当者や専門家にご相談ください。最新の数値は国土交通省の公表資料でご確認ください。
調査の概要と、この記事が使う範囲
『令和7年度 住宅市場動向調査』は、令和6年4月1日から令和7年3月31日に住宅を取得・リフォームした世帯を対象に、令和7年9月1日から12月9日にかけて実施された調査です(調査対象期間は、報告書 印刷p.1が「2024年4月〜2025年3月」、調査票が「令和6年4月1日〜令和7年3月31日」と表記しており、同じ期間を指します。調査期間は印刷p.10)。
この記事で一番大事な前提は、数字ごとに調査地域が違うことです。 報告書 印刷p.1は「注文住宅、既存(中古)住宅については全国を、分譲住宅、民間賃貸住宅、リフォーム住宅については三大都市圏を対象とした」としています。そのうえで、省エネ設備のグラフ(印刷p.37)には「※ 注文住宅の調査地域は全国、その他住宅は三大都市圏での調査」という注記があり、この記事で扱う整備率は、注文住宅だけが全国、他の4区分は三大都市圏の数字です。
省エネ設備の設問(注文住宅の調査票 問19-5、調査票p.4)は複数回答で、設備がある場合に○をつけます。選択肢は次の5つです。
- 二重サッシ又は複層ガラスの窓(全部又は一部の窓)
- 太陽光発電装置
- 蓄電池
- EV充電器
- 高効率給湯器(エコキュートやエネファームなど)
報告書の用語は「設置率」ではなく「整備率」です。窓は「全部又は一部の窓」でも○になります(用語の解説、印刷p.16)。また太陽光発電装置は、注文住宅以外の調査票(分譲住宅・既存(中古)住宅・民間賃貸住宅・リフォーム住宅)では「(集合住宅の場合は共用部)」と注記されており、共用部の設備も対象に入ります(注文住宅の調査票にこの注記はありません)。蓄電池・EV充電器・高効率給湯器の3項目は、令和7年度から調査に加わった項目です(報告書のグラフにも「※は令和7年度より調査」と明記されています)。
回収数は次のとおりです(印刷p.10)。調査地域をあわせて書きます。
- 注文住宅(全国・郵送調査):735件(うち三大都市圏342件、新築578件・建て替え87件)
- 分譲住宅(三大都市圏・訪問留め置き調査):580件(一戸建310件・集合270件)
- 既存(中古)住宅(三大都市圏・訪問留め置き調査):565件(一戸建253件・集合312件)※中古は三大都市圏以外も郵送で558件回収されていますが、印刷p.37のグラフは三大都市圏が対象です
- 民間賃貸住宅(三大都市圏・訪問留め置き調査):590件
- リフォーム住宅(三大都市圏・訪問留め置き調査):579件
注文住宅(全国)の整備率 ― 全体・新築・建て替え
表1:問19-5「省エネ設備(複数回答)」/注文住宅(調査地域=全国)/住み替え・建て替え「後」の整備率/令和7年度調査
| 区分(調査地域はすべて全国) | 二重サッシ又は複層ガラスの窓 | 太陽光発電装置 | 蓄電池 | EV充電器 | 高効率給湯器 |
|---|---|---|---|---|---|
| 注文住宅(全国・新築+建て替え) | 81.1% | 60.5% | 31.3% | 33.2% | 70.8% |
| 注文住宅(全国・新築) | 80.1% | 62.5% | 31.7% | 33.9% | 71.5% |
| 注文住宅(全国・建て替え) | 88.5% | 47.1% | 28.7% | 29.9% | 66.7% |
出典:国土交通省『令和7年度 住宅市場動向調査報告書』(令和8年7月)「2.結果の概要(3)省エネ設備」印刷p.37(工事の種類別の内訳は印刷p.106〜107にも掲載)。設問は問19-5「省エネ設備(複数回答)」、値は「住み替え・建て替え後」、年度は令和7年度。調査地域はいずれも全国。回収数は注文住宅735件(うち新築578件・建て替え87件、印刷p.10)。
読み取れるのは次の3点です。いずれも全国を対象とした注文住宅の数字についての話です。
- 複層ガラスは8割台。全国の建て替えでは88.5%と、全国の新築80.1%より高くなっています
- 太陽光は全国の新築62.5%、全国の建て替え47.1%。新築のほうが15ポイント以上高い値です
- 蓄電池とEV充電器は全国で3割前後。5つの設備の中では低めですが、後述のとおり三大都市圏調査の他の住宅区分と比べると高い水準です
報道発表(令和8年7月17日)の「2.調査結果の概要(4)省エネ設備」も、複層ガラスは建て替えで高く、太陽光・蓄電池・EV充電器・高効率給湯器は新築で高いと記しています。
ただし全国の建て替えの回収数は87件にとどまります(印刷p.10)。報告書の標本誤差表(印刷p.11)は、回答比率50%のときn=600で±4.00%、n=800で±3.46%です。建て替えのようにこれより件数が少ない区分は、数ポイントの差を「違い」と断定せず、傾向として読むのが安全です。
三大都市圏が対象の分譲・中古・賃貸・リフォームと並べると
同じ設問は、他の住宅区分にもあります。ただし注文住宅だけが全国で、残り4区分は三大都市圏です。表には「後」の整備率と、カッコ内に「前」(従前の住宅)を並べます。注文住宅の「前」は、前住居の整備率です。
表2:問19-5「省エネ設備(複数回答)」/住宅の種類別/住み替え・建て替え・リフォーム「後」の整備率(カッコ内は「前」)/令和7年度調査
| 区分と調査地域 | 二重サッシ又は複層ガラスの窓 | 太陽光発電装置 | 蓄電池 | EV充電器 | 高効率給湯器 |
|---|---|---|---|---|---|
| 注文住宅(全国・新築+建て替え) | 81.1%(21.2%) | 60.5%(6.6%) | 31.3%(1.5%) | 33.2%(1.8%) | 70.8%(12.2%) |
| 分譲戸建(三大都市圏) | 50.3%(13.5%) | 23.2%(3.2%) | 9.0%(0.6%) | 15.2%(0.3%) | 31.6%(4.8%) |
| 分譲集合(三大都市圏) | 41.9%(9.3%) | 10.4%(1.1%) | 4.1%(0.4%) | 10.4%(0.7%) | 22.2%(5.2%) |
| 中古戸建(三大都市圏) | 22.5%(10.3%) | 8.3%(1.6%) | 4.3%(0.0%) | 3.2%(0.4%) | 16.2%(3.6%) |
| 中古集合(三大都市圏) | 20.8%(8.6%) | 1.3%(3.2%) | 0.6%(0.3%) | 1.6%(1.3%) | 5.8%(5.8%) |
| 民間賃貸(三大都市圏) | 9.5%(6.4%) | 2.2%(2.5%) | 0.0%(0.7%) | 0.7%(0.7%) | 2.0%(5.8%) |
| リフォーム住宅(三大都市圏) | 13.1%(7.8%) | 3.5%(1.9%) | 1.9%(1.4%) | 0.2%(0.2%) | 9.3%(6.7%) |
出典:国土交通省『令和7年度 住宅市場動向調査報告書』(令和8年7月)「2.結果の概要(3)省エネ設備」印刷p.37。設問は問19-5「省エネ設備(複数回答)」、年度は令和7年度。値は「住み替え・建て替え・リフォーム後」、カッコ内は「住み替え・建て替え・リフォーム前」(従前の住宅)。同ページの注記のとおり、注文住宅の調査地域は全国、その他住宅は三大都市圏。
(調査地域が異なる参考比較として)注文住宅は、5つの設備すべてで他の区分より高い値になっています。ただし、この表は注文住宅が優れていると示すものではありません。注文住宅だけが全国で、他は三大都市圏という地域の違いがあり、中古・リフォームの「後」は「取得・リフォーム後の状態」で、新築時点の設置率とは別物だからです。
また、「前」と「後」の差は住宅が変わったことによる差です。たとえば注文住宅(全国)の太陽光が6.6%から60.5%になっているのは、「設置率が伸びた」のではなく、前の住まいと新しい住まいを比べた結果です。
注文住宅を三大都市圏に絞った参考値
注文住宅を三大都市圏だけに絞った集計もあります。いずれも問19-5「省エネ設備(複数回答)」/注文住宅(調査地域=三大都市圏)/住み替え・建て替え「後」/令和7年度の値です。太陽光発電装置64.3%(「前」6.4%)、二重サッシ又は複層ガラスの窓79.8%(「前」22.5%)、蓄電池34.8%(「前」2.0%)、EV充電器36.5%(「前」2.0%)、高効率給湯器65.2%(「前」14.3%)。この三大都市圏の注文住宅は回収数342件(印刷p.10)で、同じ年度の全国の数字との差は1〜6ポイント程度です。回収数342件のため、数ポイントの差は傾向としても断定できず、違いとは言えません。
出典:同報告書「3.注文住宅に関する結果(4)省エネ設備 1)省エネ設備」印刷p.104〜105(太陽光・複層ガラス・蓄電池は印刷p.104、EV充電器・高効率給湯器は印刷p.105)。設問は問19-5「省エネ設備(複数回答)」、区分は注文住宅・三大都市圏、値は「住み替え・建て替え後」(カッコ内は「前」)、年度は令和7年度。回収数は印刷p.10。
太陽光と複層ガラスの経年変化(注文住宅・全国)
報告書 印刷p.104には、注文住宅(調査地域=全国、「住み替え・建て替え後」)の経年変化があります。令和3年度から令和7年度の値です。
表3:問19-5「省エネ設備(複数回答)」/注文住宅(調査地域=全国)/住み替え・建て替え「後」の整備率の年度推移
| 調査年度 | 太陽光発電装置(注文住宅・全国・後) | 二重サッシ又は複層ガラスの窓(注文住宅・全国・後) |
|---|---|---|
| 令和3年度 | 40.1% | 80.8% |
| 令和4年度 | 41.9% | 82.1% |
| 令和5年度 | 50.5% | 79.3% |
| 令和6年度 | 57.3% | 86.3% |
| 令和7年度 | 60.5% | 81.1% |
出典:同報告書「3.注文住宅に関する結果(4)省エネ設備 1)省エネ設備」印刷p.104。設問は問19-5「省エネ設備(複数回答)」、調査地域は全国、値は「住み替え・建て替え後」。蓄電池・EV充電器・高効率給湯器は令和7年度からの調査項目のため、経年の推移はありません。
注文住宅(全国)の太陽光発電装置の調査値は、令和3年度の40.1%から令和7年度の60.5%へ上昇しました(各年に標本誤差があるため、年ごとの小さな差は断定しません)。
一方、注文住宅(全国)の複層ガラスは80%前後で上下しており、令和6年度の86.3%から令和7年度の81.1%へは低下しています。「年々上がっている」とは言えない動きです。ただし、毎年の回収数は限られているため、数ポイントの上下が実際の傾向の変化か、標本の偏りかは、この資料だけでは判断できません。
数字を引用するときに取り違えやすい点
- 80.1%と62.5%は「注文住宅(全国・新築)」の数字です。新築と建て替えを合わせた注文住宅(全国)全体は81.1%と60.5%です。「住宅全般」の整備率でもありません
- 区分間の比較は、調査地域が違います。注文住宅は全国、分譲・中古・賃貸・リフォームは三大都市圏です(印刷p.37の注記)。注文住宅だけを三大都市圏に絞った値(印刷p.104〜105)は、全国値とは別の数字です
- 整備率は「付いている割合」であって、性能の評価ではありません。窓は一部の窓だけでも○になり、太陽光は注文住宅以外の調査票では集合住宅の共用部も対象です
- 中古・リフォームの「後」は、取得・リフォーム後の状態です。新築時点の設置率ではありません
- 低率の項目は、小数点以下の比較が不安定です。0.2%と0.7%、1.3%と2.2%のような差を比較しても、意味づけはできません
- この調査にない項目は書けません。HEMSや断熱等級の整備率は、報告書に設問がありません。断熱の考え方は 断熱等級とは?、窓の種類の見方は 窓・サッシの選び方 に分けて整理しています
普及状況として、どう使うか
この記事の整備率は、「みんなどこまで付けているか」を知るための背景情報です。次のように使うのが現実的だと考えます。
- 打ち合わせで設備の提案を受けたとき、全国を対象とした注文住宅の普及状況を、自分の検討を見直す際の参考情報の1つとして確認する
- 「蓄電池は全国で3割程度」「複層ガラスは全国で8割台」のように、設備ごとに普及の度合いが違うことを前提に優先順位を考える
- 周りの意見と食い違ったときは、数字は「多数派」を示すだけで、正しさを示さないことを思い出す
設備の採否は、予算・地域の気候・敷地の向き・家族の暮らし方で変わります。この記事では、整備率の高い設備を付けるよう勧めることも、低いから不要と言うこともしません。ハウスメーカーや工務店との打ち合わせでは、数字ではなく「自分たちの暮らしで何が必要か」から話すほうが、あとで迷いにくくなります。
関連する制度の話として、省エネ基準と住宅ローン控除の関係は 住宅ローン控除と省エネ基準、ZEHや長期優良住宅の位置づけは 長期優良住宅・ZEHとは にまとめました。依頼先の選び方は 注文住宅のハウスメーカー比較、全体の流れは 注文住宅の進め方 完全ガイド をどうぞ。
この記事で断定していないこと
- 「この設備は付けるべき」「付けなくてよい」という判断。整備率は普及の度合いであり、必要性の根拠ではありません
- 整備率が高い設備ほど性能が高い、満足度が高いという読み方。この調査は設備の有無を聞いたもので、効果や満足度は聞いていません
- 注文住宅と他の住宅区分の優劣。調査地域が違い(注文住宅は全国、他は三大都市圏)、中古・リフォームの「後」は新築時点の状態ではありません
- 全国の新築と全国の建て替えの、数ポイントの差の意味づけ。全国の建て替えの回収数は87件です(印刷p.10)
- 複層ガラスが「年々上がっている」「下がっている」という傾向。注文住宅(全国)では令和6年度から令和7年度は低下していますが、一方向の変化とは言えません
- 私自身の自宅の設備や使用感。公開できる確認済みの記録がないため書いていません
まとめ
- 注文住宅(調査地域=全国・新築+建て替え、住み替え・建て替え「後」、令和7年度)の整備率は、複層ガラス81.1%、高効率給湯器70.8%、太陽光60.5%、EV充電器33.2%、蓄電池31.3%(印刷p.37)
- 全国の新築は太陽光62.5%・蓄電池31.7%・EV充電器33.9%・高効率給湯器71.5%、全国の建て替えは複層ガラス88.5%と、設備によって高い区分が違う
- 80.1%と62.5%は注文住宅(全国・新築)の数字で、注文住宅(全国)全体(81.1%・60.5%)とは別の値
- 注文住宅(全国)の太陽光は令和3年度の40.1%から令和7年度の60.5%へ上がった一方、複層ガラスは令和6年度の86.3%から令和7年度の81.1%へ低下し、一方向の変化ではない(印刷p.104)
- 分譲・中古・賃貸・リフォームは三大都市圏の調査で、全国が対象の注文住宅とは調査地域が違うため、優劣ではなく傾向として読む
- 整備率は付いている割合であり、付けるべきかを示す数字ではない
出典
- 国土交通省『令和7年度 住宅市場動向調査 報告書』(令和8年7月、2026年10月29日確認):https://www.mlit.go.jp/report/press/content/002012180.pdf
- 「2.結果の概要(3)省エネ設備」印刷p.37(住宅の種類別の整備率。注文住宅は全国、その他は三大都市圏)
- 「3.注文住宅に関する結果(4)省エネ設備 1)省エネ設備」印刷p.104〜105(全国・三大都市圏の経年変化と令和7年度値)
- 同「2)工事の種類(新築・建て替え)別の整備状況」印刷p.106〜107(全国の新築・建て替え別)
- 「1.2 調査の対象」印刷p.1/「1.5 調査期間」「1.6 回収状況」印刷p.10/「1.7 標本誤差」印刷p.11/「1.9 用語の解説 7)省エネ設備」印刷p.16/巻末の注文住宅の調査票 問19-5(調査票p.4)
- 同 報道発表(令和8年7月17日、2026年10月29日確認)「2.調査結果の概要(4)省エネ設備」:https://www.mlit.go.jp/report/press/house02_hh_000248.html
※報告書のグラフには図表番号が付されていないため、引用箇所は報告書の印刷ページ番号で示しています。統計の数値は調査年度ごとに更新されます。最新値は必ず国土交通省の公式ページでご確認ください。設備の導入や資金計画の判断が必要な場面では、依頼先の担当者や専門家にご相談ください。
関連記事:注文住宅の進め方 完全ガイド/注文住宅のハウスメーカー比較/長期優良住宅・ZEHとは/断熱等級とは?。カテゴリ一覧は 家づくり・住まい へ。
よくある質問(FAQ)
注文住宅では、複層ガラス・太陽光・蓄電池・高効率給湯器をどれくらいの人が付けていますか?
国土交通省『令和7年度 住宅市場動向調査』(2026年7月公表)の「2.結果の概要(3)省エネ設備」(報告書 印刷p.37)で、注文住宅(調査地域=全国、新築と建て替えの合計)の住み替え・建て替え「後」の整備率は、二重サッシ又は複層ガラスの窓81.1%、高効率給湯器70.8%、太陽光発電装置60.5%、EV充電器33.2%、蓄電池31.3%でした。複数回答で、設備がある場合に○をつける設問です(注文住宅の調査票 問19-5、調査票p.4)。報告書の用語は「設置率」ではなく「整備率」で、住宅の性能を評価した数字ではありません。
新築と建て替えでは、整備率に違いはありますか?
あります。いずれも調査地域は全国です。注文住宅(全国・新築)は複層ガラス80.1%、太陽光62.5%、蓄電池31.7%、EV充電器33.9%、高効率給湯器71.5%。注文住宅(全国・建て替え)は複層ガラス88.5%、太陽光47.1%、蓄電池28.7%、EV充電器29.9%、高効率給湯器66.7%でした(いずれも住み替え・建て替え「後」、令和7年度調査。報告書 印刷p.37、工事の種類別の内訳は印刷p.106〜107)。報道発表(令和8年7月17日)の「2.調査結果の概要(4)省エネ設備」も、複層ガラスは建て替えで高く、太陽光・蓄電池・EV充電器・高効率給湯器は新築で高いと記しています。なお全国の建て替えの回収数は87件(印刷p.10)と少なく、小数点以下の差を断定的に読むべきではありません。
「80.1%」や「62.5%」は、注文住宅全体の数字ですか?
いいえ。80.1%(二重サッシ又は複層ガラスの窓)と62.5%(太陽光発電装置)は「注文住宅(全国・新築)」の住み替え後の整備率です(令和7年度調査、報告書 印刷p.37)。新築と建て替えを合わせた注文住宅(全国)全体は、複層ガラス81.1%、太陽光60.5%です。どの区分・どの調査地域の数字かを確認せずに引用すると、数ポイントずれた値を使うことになります。
太陽光や複層ガラスの整備率は、年々上がっていますか?
同じ調査の注文住宅(調査地域=全国、住み替え・建て替え「後」)の経年変化(報告書 印刷p.104)では、太陽光発電装置は令和3年度から順に40.1%、41.9%、50.5%、57.3%、60.5%(令和7年度)と上昇しています(年ごとの小さな差は断定できません)。一方、二重サッシ又は複層ガラスの窓は80.8%、82.1%、79.3%、86.3%、81.1%と一方向には動いておらず、令和6年度の86.3%から令和7年度は低下しています。回収数が限られた調査のため、数ポイントの上下は誤差の範囲かもしれません。
分譲住宅や中古住宅の整備率と、注文住宅の整備率は同じ土俵で比べられますか?
そのまま比べるのは避けてください。報告書 印刷p.37のグラフにも「注文住宅の調査地域は全国、その他住宅は三大都市圏での調査」と注記があり、注文住宅は全国、分譲・中古・賃貸・リフォームは三大都市圏と対象地域が違います。また中古やリフォームの数字は取得・リフォーム後の状態で、新築時点の設置率ではありません。大まかな傾向をつかむ材料にとどめ、最新の数値は国土交通省の公表資料でご確認ください。
この調査の回収数と誤差はどれくらいですか?
注文住宅は全国で735件が回収されています(報告書 印刷p.10。うち三大都市圏342件。工事の種類別は新築578件・建て替え87件で、合計665件です。735件との差の理由は報告書に記載がありません。なお「(注文住宅の回収数)=(大都市圏)+(その他の地域)+(地域不詳)」という注記が印刷p.10にあります)。報告書の標本誤差表(印刷p.11)では、回答比率50%のときn=600で±4.00%、n=800で±3.46%です。蓄電池や中古・賃貸の数字のように割合が低い項目では、小数点以下の比較は安定しません。