家づくりツール
家づくり総予算シミュレーター
市区町村を選ぶだけで土地相場と建築費が自動で入り、総額と月々の返済額がわかります。さらに年収を入れると「その予算が無理のない範囲か」の診断と、あなたの予算上限の目安まで出ます。登録不要・入力データはどこにも送信されません。
試算結果(目安)
🩺 家計診断:返済負担率 —
🔀 もしもシミュレーション(条件を変えたら月々いくら?)
| 条件 | 月々の返済 | 今の条件との差 |
|---|
変動金利を選ぶ場合は、金利が上がっても払えるかを「+1.0%」「+2.0%」の行で確認しておくと安心です(当初から上がった場合の概算)。
📉 ローン残高はこう減っていく(5年ごと)
| 経過年数 | ローン残高 |
|---|
元利均等返済では前半は利息の割合が大きく、残高の減りはゆっくりです。繰上返済は早い時期ほど利息軽減の効果が大きくなります。
💴 住宅ローン控除の参考試算
※「年末残高×0.7%×最大13年(新築)」の仕組みで単純計算した参考値です。実際は入居年・住宅の省エネ性能ごとの借入限度額、ご自身の所得税・住民税額が上限になり、これより少なくなることがあります。適用条件・最新制度は国土交通省・国税庁の案内で必ずご確認ください。
🧾 諸費用の内訳ってなに?(目安一覧)
| 登記費用・司法書士報酬 | 30〜80万円 |
| 住宅ローン事務手数料・保証料 | 借入額の2%前後 |
| 火災保険・地震保険(5年) | 20〜50万円 |
| 外構工事(駐車場・フェンス等) | 100〜300万円 |
| 地盤調査・地盤改良 | 0〜200万円(地盤による) |
| 引越し・家具・家電 | 50〜150万円 |
| 印紙税・不動産取得税など | 数万〜数十万円 |
見積もりに「外構」「地盤改良」が入っているかは要チェック。抜けていると数百万円単位で総額が変わります。
※土地相場は国土交通省「地価公示」等をもとにした市区町村平均(土地代データ経由)、建築費はフラット35利用者調査(2024年度・注文住宅)の都道府県平均です。元利均等・ボーナスなしの概算で、実際の価格・返済額は土地の条件・仕様・金利タイプ等で変わります。返済負担率の判定は一般的な目安(無理のないライン20〜25%・金融機関の審査上限30〜35%)に基づくもので、審査結果を保証するものではありません。必ず見積もり・金融機関の試算でご確認ください。
よくある質問
計算の前提は?
住宅ローンは元利均等返済・ボーナス払いなしで計算しています。土地相場は国土交通省「地価公示」等をもとにした市区町村平均、建築費はフラット35利用者調査(2024年度・注文住宅)の都道府県平均です。実際の価格は土地の条件や建物の仕様で大きく変わるため、あくまで初期の目安としてお使いください。
年収の何倍まで借りられる?
金融機関の審査では「返済負担率(年収に占める年間返済額の割合)30〜35%以内」が一般的な上限です。ただし審査に通る額と無理なく返せる額は別物で、家計に余裕を残すなら負担率20〜25%以内(このシミュレーターの「無理のないライン」)に収めるのが定番の目安です。
諸費用には何が含まれる?
登記費用、住宅ローンの事務手数料・保証料、火災保険、外構工事、地盤改良、引越し・家具家電、各種税金などです。合計で総額の1〜2割になるのが一般的で、このシミュレーターでは初期値12%で計算しています(変更可)。結果画面に内訳の目安一覧を表示します。
頭金はいくら必要?
「物件価格の1〜2割」が昔からの目安ですが、現在は頭金なしのフルローンも組めます。頭金を増やすと月々の返済と総利息が減る一方、手元資金が薄くなると急な出費に弱くなります。結果画面の「もしもシミュレーション」で頭金を増やした場合の月々の変化を確認できます。
予算づくりに役立つ記事
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